2009年09月18日

定期購読雑誌の見直しによるコスト削減


会計帳簿の主に新聞図書費の科目に
計上されている経費です。

内容は、
新聞代金、週刊詩、月刊誌、購入された図書等があります。


定期購読書も前回の会費と同じように年間及び
複数年(1〜5年)で契約しているものまで様々です。


その会社によって利用方法は違いますが、

お客様用に店舗に用意されたものでなく、
社内の福利厚生及び啓発のためのものであれば
一考の余地があります。


上記媒体から得られる情報も
当然共有化した方が良いわけですが、

物理的な「媒体」であると同時に
多数が共有することはできません。


その解決方法はインターネットより
新聞情報や雑誌情報を得ること
です。


最近では、多くの媒体が、紙媒体と同時に
インターネット上でも同じような情報を提供しています。

時には、紙媒体よりも早く情報が流れることがあります。

そして、基本的に費用は無料です。


また、自分に必要な情報(自己で使用する目的のみ)を
電子化して保存(例:PDF)することが可能です。

この電子化の利点は検索が非常にしやすいということです。


最近のPCは、インデックス検索が標準装備されているため、
探し出した1文字めから検索が開始され、
あっという間に目的の書類にたどり着きます。


この時間の短縮を人件費で表すと恐ろしい数字になります

ご興味ある方は、以下の算式で一度計算してみてください。


社員1分当り人件費単価×1年間に探し物をする時間(分)=探し物人件費


以上の、ことから言えることは・・・


現在の紙媒体から得られる情報をインターネットから
得られる情報へシフトすることによって、

次のコストが削減できます。


・目に見えるコスト(新聞図書費)の削減

・目に見えないコスト(探し物人件費)の削減

・目に見えないコスト(保存コストと共有化コスト)の削減



紙媒体情報のIT化にトライしてみてください。

思った以上の効果が見込まれます。

posted by コスト at 23:00| Comment(0) | TrackBack(0) | 研修図書費削減 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする


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